航空評論家 秀島一生のblog2012.06.15
考えさせられる「食の安全」とその「基準」！
私は、30年間「航空機・機内」を主たる生活の場にしてきました。
これまで、お話もしてきましたが「放射線被ばくは、NHKのニュース番組などから根拠を得て試算すると私の飛行時間とフライト（長距離欧米路線等の飛行時間など）でも軽く200ミリシーベルトを超えています。しかし、当時1968～1998年まで、こうしたことはほとんど公的には明らかにされたこともなく、数年前に知った次第であります。簡単に言えば、職業のマジョリティーからして、ほんの一握りの職業人（操縦士・航空機関士・ナビゲーター・客室乗務員）であり、ジェットの旅客航空輸送が本格的に始まってからも、まだ、40数年であり、「健康上の異常の何かがグループとして顕著にならない限り、社会的に問題になることなどありませんでした。
さて、そういう環境で暮らすということは、食生活でも当然自由がききません。「ちょっと今日は、昼飯は、そばかラーメンでも・・」と思っても出前を頼めるわけもなく、外に出ることもできないわけで、ひたすら相当前に調製された「機内食」に準じる「クルーミール」を食する以外にありませんでした。「相当前」ということは、Pax ナンバー（旅客数・ほぼ実搭乗者数）が捕捉できる前に、「ケータリング」で調整され、機内に搭載され、離陸後に「一食目」また時間をおいて到着前に「二食目」というプロセスです。当然ながらかつては、機内には、電気仕掛けの冷蔵庫は存在せず、ドライアイスで冷凍に近い冷蔵で保存し、サービス時間帯に合わせて「解凍・解冷蔵し、ヒートアップ」しなければなりませんでした。その頃は、電子レンジもなくて「ハイテンプラチャー オーブン」と称するもので対応しておりました。時間を図りながらの対応が難しいものでした。
ジャンボ機登場の頃から、「電子レンジ」「リフリジレーターを兼ねたカート」も技術の進歩とともに機内でも使用されるようになりました。
とはいえ、「機内食」は機内でCookされるのではなく、調製されたものが搭載されることは現在でも変わっていません。
年に何回か飛行機に乗るというレベルなら何も考えることもないところでしたが、何が何でもこれしかない！という食生活下にあった私の場合、「どんなに時間が経ってもツヤツヤと青いサラダ」など逆に気味の悪いもので、「防腐剤」がどのくらい入っているのか、も心配でした。また、機内に搭載される飲料水も匂いがあって常用するには、つらいものでした。（その後飲料水は、ボトルに入ったモノを飲用する文化となり、この点は変わりました。）
つまり、「機内食」を自分で食べる場合は、蓄積を考えて、防腐剤が効いていそうなものは、なるべく食べない！飲むのは、「お茶」か「炭酸水」だけ、と決めていたものでした。
さて、「食物がどのくらい放射能汚染されているのか」は、現在もわかりません。「東北に限らず日本近海で取れた海鮮物は本当に大丈夫なのか」、過去アメリカが、ビキニで数知れず行った原爆・水爆実験の残した放射能による「汚染はクリアーされているのか」なども詳細かつ確実に納得できるものはない！というのと同じで、「防腐剤」の使われ方もコンビニを含めて「疑問を持ちつつ」気分の流れの中で食しているに過ぎない！のが現状と受け止めています。
こうした時代背景の中で、「食に対する安全規制」は、総合的に国民に開示されて、一定の妥協も含めて決められるべきと思えます。
※全肉連の小林喜一さんは、小中高と机を並べた友人だけに、「食についての意見」にあらためて注目させられました。
[ 2011年10月5日 06:00 ]
１日に施行されたユッケなどの生食用牛肉に関する新基準をめぐり、全国食肉事業協同組合連合会（全肉連）などが４日、厚生労働省を訪れ「厳しすぎて実施不可能」として見直しを求める要望書を提出した。新基準は「肉塊表面から１センチ以上の深さを６０度で２分以上加熱」などの内容。実際に調理した焼き肉店からは「使える肉が４分の１になり、価格は４倍にはねあがる」と悲鳴が上がっている。
今春、焼き肉チェーン店「焼肉酒家えびす」で発生した集団食中毒事件を受けて設けられた新基準。全肉連の小林喜一専務理事は「ユッケなどが事実上販売できなくなっている。私たちの意見も取り入れ、実情に合った運用をしていただきたい」と訴えた。
要望書には全肉連のほか全国焼肉協会など関連６団体が名を連ねた。「焼肉酒家えびす」の事件は「衛生観念がない店の特殊なケース」と強調し、「一般国民が何をどう食べるかは基本的には自由であるべき」と規制の緩和を訴え、関連団体の意見を聞いて議論することを求めた。
集団食中毒事件の後、ユッケなどの提供を自粛する焼き肉店が続出。根強い要望に応えて提供してきた店舗もあるが、新基準下では販売が極めて難しくなっている。
新基準では、まず加工について「他の施設と明確に区分され、洗浄および消毒に必要な専用の設備を有した衛生的な場所で行うこと」と規定。生食用の肉を調理するには既存の調理場とは別の場所を確保する必要があり、新たな設備投資が求められる。また「肉塊の表面から１センチ以上の深さを６０度で２分間以上加熱する」と調理法も規定。同基準を試した焼き肉店からは「肉がこれまでの４分の１しか使えず、価格が跳ね上がりとても販売できない」の声が上がっている。
加盟社の切実な声を受け、要望書では「多くの食肉販売業者、飲食店では十分な加工処理スペースがとれず、設備投資も多大」とし、「ガスバーナーなどにより３００度以上で１０秒以上ブロック肉全面を加熱する」など４種類の独自基準を提唱。「食中毒の件数等で肉を上回る魚介の加工・調理はなぜ規制されないのか」と疑問も呈した。
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